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この記事から分かること
- NFTはやめとけ言われる理由
- NFTのリスクを抑える方法
※本記事へのコメント・質問等は私のX（旧ツイッター）にDMで送っていただいても大丈夫です。丁寧に回答させていただきます。
NFTは「ブロックチェーン技術」を活用した革新的なデジタルデータですが「やめとけ」と言われることが多いです。
特に高価なNFTの盗難被害が相次いでおり、データに価値が付いて取引されることの弊害ともいえます。
さとう本記事ではNFTのマイナスな側面をご紹介します。
※当メディアでは、金融庁の「暗号資産交換業者登録一覧」で認可を受けており、「関東財務局」に登録されている仮想通貨取引所の利用を推奨しています。また、当メディアの「仮想通貨」は「暗号資産」のことを指します。
暗号資産に関する注意事項は、金融庁・消費者庁・警察庁による「暗号資産の利用者のみなさまへ」を是非ご覧ください。
NFTはやめとけと言われる7つの理由
NFTはやめとけと言われる理由は、主に以下の7つです。
※読みたい所にジャンプできます。
NFTはやめとけ①：価値変動が大きい
NFTはやめとけと言われる理由の1つ目は、価格変動リスクが大きいということです。
例えば、日本円がある日突然使えなくなったり、無価値になったりすることはありません。
日本円の価値は日本という国家に裏付けられているからです。
さとうNFTの価値には具体的な裏付けに乏しく、投機的な需要がほとんどのため、価格が乱高下しがちです。
NFTの価値は所持することで得られる権利よりも「きっと高く買ってくれる買い手がすぐに現れるだろう」という集団心理も影響が大きいです。
従って、NFTの価値は以下のような要因で簡単に下がります。
- NFTの大規模盗難被害
- 大口NFT投資家の投げ売り
- 仮想通貨市場全体の下落
一度価格が右肩下がりになったNFTは「きっと高く買ってくれる買い手がすぐに現れる」という集団心理から外れてしまい、どんどん価格が下がることも多いです。
さとう昔数千万円したNFTが今は数百万円で取引されていることもあります。
このようにNFTは価格変動リスクが大きいため、NFTはやめとけと言われます。
NFTはやめとけ②：そもそも無価値
NFTはやめとけと言われる理由の2つ目は、NFTはそもそも無価値であるということです。
例えば、下のNFTは「Cryptopunks(クリプトパンクス)」と呼ばれ、最初期から存在しているNFTのドットアートですが、1億円以上で取引されています。
さとうNFTをまったく知らない方からすると、この簡素な絵に数億円の価値があるとは思えないでしょう。
NFTの価値は「きっと高く買ってくれる買い手がすぐに現れる」という集団心理によるものが大きいです。
骨董品や美術品は何かの生活に役に立つわけではありませんが、みんなが価値があると考えているため高い価値が付いており、NFTの価値の裏付けはこれと似ています。
しかし、NFTは骨董品や美術品と比べるとまだ歴史が浅いです。
このように、NFTは価値の裏付けが乏しいことから、NFTはやめとけと言われます。
NFTはやめとけ③：詐欺や盗難が横行
NFTはやめとけと言われる理由の3つ目は、NFTに関する詐欺や盗難が横行しているということです。
NFTの盗難事件は、SNS等を見ると日々発生していることが分かります。
- 公式そっくりの詐欺サイトを作成する
- 詐欺サイトのリンクをSNSに載せアクセスさせる
- アクセスの際にウォレットを接続させる
- アクセス権を許可する署名させ、NFTを盗む
さとうNFTに関してはまだまだ歴史が浅く、盗難の手口に関しては初心者に認識されていないことが多いです。
そういった所につけこまれ、数十万円すると高価なNFTを盗まれる被害が後を絶ちません。
NFTの詐欺被害は、次の3点を注意することで防げる場合が多いです。
さとうNFTのリテラシーを高めて、盗難被害を防ぎましょう。
NFTはやめとけ④：マネーロンダリング
NFTはやめとけと言われる理由の4つ目は、マネーロンダリングの温床になっているということです。
マネーロンダリング（Money Laundering）とは、資金洗浄のことです。麻薬取引、脱税、粉飾決算などの犯罪によって得られた資金（汚れたお金）を、資金の出所をわからなくするために、架空または他人名義の金融機関口座などを利用して、転々と送金を繰り返したり、株や債券の購入や大口寄付などを行ったりします。これは、捜査機関による差し押さえや摘発を逃れるための行為で、世界中で巨大な闇のお金として悪用されることもあります。もちろんこれらの行為は法律で禁止されています。
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さとう仮想通貨やNFTはマネーロンダリングの温床になりやすいです。
仮想通貨やNFTは「ブロックチェーン技術」を用いて送金等を行いますが、国境を越えて大量のお金を格安の手数料で瞬時に送金できます
ブロックチェーンの性質上追跡は可能ですが、多数の送金先に小分けで送金するといったことも格安の手数料で自由自在にできるため、現金預金と比べると追跡が難しくなります。
現在中国では仮想通貨のマイニングや取引が禁止されていますが、禁止の背景にはマネーロンダリングの温床になりやすいということも含まれていました。
このように、NFTはマネーロンダリングの温床になりやすいため、NFTはやめとけと言われます。
NFTはやめとけ⑤：環境に負荷が掛かる
NFTはやめとけと言われる理由の5つ目は、環境に大きな負荷が掛かるということです。
NFTや仮想通貨の購入には承認が必要ですが、この承認作業は特定の管理者が行っている訳ではなく、ブロックチェーンの仕組みの中で世界中のマシンで行います。
さとうこの承認作業はコンピュータの膨大な計算能力を必要とし、多くの電気代が必要になります。
下の画像は、中国にあるマイニング工場が保有するNFTや仮想通貨の取引の承認作業（マイニング）を行う設備です。
私たちが何気なくNFTや仮想通貨を購入している裏では、これだけの大規模な設備で電気を使いながら取引の承認作業を行っており、環境負荷が大きいです。
ちなみにこの環境問題に対する指摘は、NFTの取引で使用されるイーサリアムの2022年9月のアップデート「The merge」により解決しました。
このアップデートにより、イーサリアムの取引承認方法が消費電力の多い「プルーフオブワーク」から「プルーフオブステーク」に変更されたからです。
NFTはやめとけ⑥：法整備が進んでない
NFTはやめとけと言われる理由の6つ目は、NFTに関する法の整備が進んでいないということです。
仮想通貨に関してはこれまで資金決済法・金融商品取引法等の改正により、法整備が行われてきました。
さとうNFTに関してはまだ法の整備が進んでおらず、例えば以下のような課題が残っています。
- NFT複数発行によるNFT価値の希薄化（NFT購入者の権利保護）
- NFTを購入しても著作権は実際には付与されない問題
- NFT市場・技術等によるNFTの消失に関する責任問題
- NFTが前提としている関連サービスの終了に伴う免責問題
- NFTの購入によりそもそも誰に何の権利が発生するのか.
このようにNFTはまだまだ法的に定められていないことが多い為、NFTはやめとけと言われます。
NFTはやめとけ⑦：お金関係の話は批判の的
NFTはやめとけと言われる理由の7つ目は、一見怪しく見える目新しいものは批判の的になるということです。
NFTは非代替性トークン(non fungible token)の略で、価値が担保されたデジタルデータのことを指します。
さとうこういったよく分からない横文字でお金に関するものは、何かと理由を付けて批判されがちです。
- お金に関して抜け駆けする人は批判される
- お金にガツガツする姿勢は批判される
- 日本は金融教育に乏しく受け入れられない
仮想通貨に関する注意喚起
さとう仮想通貨に関する法令・注意喚起について知りたい方は、以下の関連ページを一読することをオススメします。
消費者庁の「投資などのお金に関するトラブルや悪質商法について」のYoutube視聴もおすすめです。
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