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仮想通貨レンディングIZAKA-YAは怪しいのか|金融庁未登録のリスクを解説

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この記事から分かること

  • IZAKA-YAが怪しいと言われる理由
  • IZAKA-YAが金融庁未登録のリスク
  • 破産したら仮想通貨は返還されるのか
この記事を書いた人

※本記事へのコメント・質問等は私のX(旧ツイッター)にDMで送っていただいても大丈夫です。丁寧に回答させていただきます。

IZAKA-YA(イザカヤ)は、24年2月にサービスが開始された高利回りの仮想通貨レンディングができるウォレットで、BTCやETHの主要銘柄に加え、WLD・DOGE・UNIといった様々なアルトコインも運用できる点が特徴です。

出典:IZAKA-YA 公式サイト

結論、IZAKA-YA(イザカヤ)のレンディングサービス自体は怪しい訳ではないですが、運営している法人にはやや不透明感があり、本来であれば暗号資産交換業として登録が必要なサービスを一部提供しています。

IZAKA-YAを運営する「BROTHERS IZAKAYA INTERNATIONAL (CAYMAN) LIMITED」はケイマン諸島登記の法人で、香港でも登記を行っている多国籍法人です。

IZAKA-YAの法人はケイマン諸島で登録されている(出典:online.ciregistry.gov.ky)

※カリブ海に位置する小国「ケイマン諸島」は所得税・キャピタルゲイン税・インカムゲイン税等の税金がほとんど存在しないため、仮想通貨系プロジェクトの登記先としてよく利用されます。

さとう

分かっていることは上記の情報のみで、代表者の氏名や具体的な所在地は全て不明です。

IZAKA-YAのホームページ「izakaya.tech」は匿名ドメイン取得サービス「Njalla」を利用して取得されており、サイトの所有者情報等は全て隠されています。

※ちなみに「Njalla」は漫画村でも利用されていたサービス。

ドメインのリサーチ結果はこちら

Domain Name: IZAKAYA.TECH
Registry Domain ID: D366287046-CNIC
Registrar WHOIS Server: whois.tucows.com
Registrar URL: http://www.tucows.com/
Updated Date: 2025-04-07T11:10:04.0Z
Creation Date: 2023-05-06T08:32:00.0Z
Registry Expiry Date: 2026-05-06T23:59:59.0Z
Registrar: Tucows.com Co.
Registrar IANA ID: 69
Domain Status: clientTransferProhibited https://icann.org/epp#clientTransferProhibited
Domain Status: clientUpdateProhibited https://icann.org/epp#clientUpdateProhibited
Registrant Organization: 1337 Services LLC
Registrant State/Province: Charlestown
Registrant Country: KN

代わりにドメインを取得した「1337 Services LLC」は、「Njalla」を運営しているピーター・スンデ氏が代表を務めている企業です。

「Njalla」を利用すると、世界最大のドメイン卸売業者「Tucows.com Co.」でドメインが取得されます。

IZAKA-YAがケイマン諸島から日本人向けにレンディングサービスを利用することについてですが、暗号資産の貸出は一般的に「消費貸借契約」として扱われるため、金融庁へ「暗号資産交換業者」の登録は不要です。

※消費者貸借契約:借りたものを消耗・消費することを前提に貸し借りする契約のこと。借主は借りた物の所有権を取得しそれを消費した後に同価値の物を返還する。所有権を取得した仮想通貨を利用者保護のために管理する義務はない。

しかし、IZAKA-YAはユーザーの資産をウォレットで預かることが可能で(貸出なし)、さらに仮想通貨の交換機能も提供しており、こちらについては「暗号資産交換業」に該当するため登録が必要です。

IZAKA-YAは「暗号資産交換業者」として金融庁に登録されていないので、未登録に関連するリスクがあることは理解して利用する必要があるというのが結論です。

・特徴①:最高利率12%の運用ができる

・特徴②:最短3日間の短期運用も可能

・特徴③:ステーブルコインも運用できる

・特徴④:本人確認なしでも利用可能

IZAKA-YAの始め方解説はこちら

IZAKA-YAのリスク解説はこちら

年利率12%の高利回り運用ができる!

🐼 IZAKA-YA公式サイト:https://izakaya.tech/

目次

仮想通貨レンディングIZAKA-YAは怪しいのか

仮想通貨レンディングIZAKA-YAは、次の3つの理由から怪しいと言われることがあります。

怪しい理由①:セキュリティ面の不安

仮想通貨レンディングIZAKA-YAが怪しいと言われる1つ目の理由は、預ける資産のセキュリティ面での不安です。

IZAKA-YA公式サイトのトップページには、セキュリティ対策について次のように記載されています。

業界最高レベルのセキュリティ

IZAKA-YAは、デジタル資産のカストディ、転送、決済技術において業界をリードするFireblocks社のシステムを導入しています。Fireblocks社のシステムは、MPC-CMP技術を採用し、暗号通貨業界の最高水準のセキュリティを提供しています。

https://izakaya.tech/

「Fireblocks社」は、仮想通貨やNFTといったデジタル資産を管理・運用するための技術を提供している会社で、Fireblocksを活用することで安全で高速な資産管理ができます。

出典:Fireblocks 公式サイト

国内外で数多くのFireblocksを活用したサービスが開発されており、例えば国内取引所「CoinTrade」はFireblocksとパートナーシップを締結しており、Fireblocksを活用したステーキングサービスを提供しています。

さとう

Fireblocksは業界内で実績があり信頼できる企業です。

FireblocksのMPC-CMP(Multi-Party Computation)と呼ばれる技術は、仮想通貨ウォレットの秘密鍵を分散して管理することで、ハッカーや内部犯の攻撃を防ぐことができます。

Fireblocks社のMPCとは

MPC-CMPはMPCをさらに改良した技術のことで、8倍の速度でトランザクションの署名を行えます。

※CMPは開発者である「Ran Canetti, Nikolaos」 「Makriyannis, Udi」 「Peled」の3人に由来

Today, we’re announcing the release of MPC-CMP, a new, open, and free-to-use MPC protocol developed by the Fireblocks R&D team that pushes transaction signing speeds up to 8X faster than what is currently possible.

fireblocks.com “Introducing MPC-CMP: Pushing MPC Wallet Signing Speeds 8X

IZAKA-YA内でのウォレットの秘密鍵管理はFireblocksの技術によって行われており、ハッキング等によって盗まれることはMPCによって防ぐ仕組みになっています。

怪しい理由②:運営法人の不透明さ

仮想通貨レンディングIZAKA-YAが怪しいと言われる2つ目の理由は、運営会社の詳細が分かっていないことです。

IZAKA-YAの商号は「Izakaya Limited」となっています。

商号Izakaya Limited
本店Room 1104, 11/F, Crawford House, 70 Queen’s Road Central, Centra, Hong Kong
設立2023年4月14日
資本金10,000,000 USD
問い合わせ先support@izakaya.tech
出典:IZAKA-YA about

本店住所に関しては香港にあるバーチャルオフィスをしています。

Google Mapの検索結果はこちら

香港の会社情報サイトでは「Brothers Izakaya International (HK) Limited」が存在していることが確認できます。

出典:ltddir.com

しかし、IZAKA-YAの「利用規約」では、IZAKA-YAにおいて発生した諸問題は「ケイマン諸島」の法律に基づいて判断されるという記載があり、これはIZAKA-YAのサービス提供元はケイマン諸島登記の法人であることを示しています。

※IZAKA-YAとの間に問題が起きてもケイマンの裁判所にしか提訴できない。

実際にケイマン諸島の政府サイトで確認すると、Brothers Izakaya International Limitedのケイマン登記の法人が存在していることが分かります。

IZAKA-YAの法人はケイマン諸島で登録されている(出典:online.ciregistry.gov.ky)

IZAKA-YAの運営元情報として分かることは以上で、代表者氏名や法人としての実績は一切確認できませんでした。

同じくレンディングサービスを提供している「BitLending」のように日本の金融やWeb3領域において何か他に信頼できる実績がある訳ではないため、この点は注意が必要です。

怪しい理由③:金融庁未登録で運営

仮想通貨レンディングIZAKA-YAが怪しいと言われる3つ目の理由は、金融庁に未登録で運営を行っている点です。

結論、IZAKA-YAは金融庁に「暗号資産交換業者」として登録はしていません。

Bitlendingは金融庁に無登録の業者
出典:暗号資産交換業者登録一覧(画像は一部抜粋)
さとう

行っている業務が以下の4つのいずれか1つでも該当する場合、金融庁に「暗号資産交換業者」として登録を行う必要があります。

  • 暗号資産の売買又は他の暗号資産との交換
  • 前号に掲げる行為の媒介、取次ぎ又は代理
  • 前二号に掲げる行為に関して、利用者の金銭の管理をすること。
  • 他人のために暗号資産の管理をすること

※資金決済法(令和5年6月1日施行)「第一章総則, 第二条, 第十五項」より

IZAKA-YAが提供しているサービスは、次の3つとなります。

  • 仮想通貨の貸付(レンディング)
  • 仮想通貨の預託(ウォレット)
  • 仮想通貨の交換(スワップ)
変換・レンディング・ウォレット保管のサービスを提供

仮想通貨の貸付に関しては、一般的に暗号資産交換業に該当しないため金融庁に登録する必要はありません。

レンディングは「消費貸借契約」をユーザーと結んでおり、仮想通貨の所有権を一時的にIZAKA-YAが取得することになるため、ユーザーのために仮想通貨を管理する必要がないからです。

借入が暗号資産交換業に該当しない旨の金融庁文献

以下は「消費貸借契約」として仮想通貨を借り入れてステーキングすることに関する言及ですが、仮想通貨を借り入れて利益を出すために運用することにおいても同様です。

利用者から暗号資産を借り入れてステーキングに供する場合には、他人のための暗号資産の管理を伴
わないことから、現行法上、交換業者の登録を受けずにサービスを提供することが可能である。

金融庁 令和7年4月10日「暗号資産に関連する制度のあり方等の検証 」12ページ

IZAKA-YAが行う仮想通貨の保管・交換については第1号の「暗号資産の売買又は他の暗号資産との交換」と第4号の「他人のために暗号資産の管理をすること」に該当します。

さとう

本来であれば金融庁に登録が必要なため、未登録であることに関連するリスクを理解した上でIZAKA-YAを利用する必要があります。

・特徴①:最高利率12%の運用ができる

・特徴②:最短3日間の短期運用も可能

・特徴③:ステーブルコインも運用できる

・特徴④:本人確認なしでも利用可能

IZAKA-YAの始め方解説はこちら

IZAKA-YAのリスク解説はこちら

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🐼 IZAKA-YA公式サイト:https://izakaya.tech/

金融庁への登録業者を利用するメリット

暗号資産交換業のサービスを利用することのメリットは、次の4つです。

①顧客の資産の分別管理

金融庁に登録されている暗号資産交換業者を利用することのメリットの1つ目は、顧客の資産を自社の資産とは分けて管理しているということです。

資金決済法には、次の記載があります。

暗号資産交換業者は、その行う暗号資産交換業に関して、暗号資産交換業の利用者の金銭を、自己の金銭と分別して管理し、内閣府令で定めるところにより、信託会社等に信託しなければならない。

資金決済法「第六十三条の十一 利用者財産の管理」より

例えば、金融庁に登録している暗号資産交換業者であるビットバンクは公式サイト上で「お客さま資産保全への取り組み」を公開しています。

引用:bitbank「お客さま資産保全への取り組み」

このように暗号資産交換業に該当するサービスでは資金決済法に従い、利用者から預かっている仮想通貨は分別して管理し、信託銀行に信託しています。

※先述の通りビットバンクは「暗号資産を貸して増やす」に限り、暗号資産交換業には該当しないので注意。

②破産時に優先的に返還される

金融庁に登録されている暗号資産交換業者を利用することのメリットの2つ目は、ユーザーーは資産を優先的に返還してもらえるということです。

資金決済法には、次の記載があります。

暗号資産交換業者との間で当該暗号資産交換業者が暗号資産の管理を行うことを内容とする契約を締結した者は、当該暗号資産交換業者に対して有する暗号資産の移転を目的とする債権に関し、対象暗号資産(当該暗号資産交換業者が第六十三条の十一第二項の規定により自己の暗号資産と分別して管理するその暗号資産交換業の利用者の暗号資産及び履行保証暗号資産をいう。)について、他の債権者に先立ち弁済を受ける権利を有する。

資金決済法「第六十三条の十九の二 対象暗号資産の弁済」より

業者が預かっている仮想通貨が優先的に返還される旨が書かれており、利用者の暗号資産返還請求権に関する優先弁済権が認められています。

さとう

金融庁に登録されている業者の暗号資産交換業のサービスを利用すれば、破産時にも私たち資産が守られることが分かりますね。

破産時の対応についてはビットバンクの「お客さま資産保全への取り組み」でも言及されており、破産した際は、受益者代理が利用者の資産の返還業務を行う旨が記載されています。

引用:bitbank「お客さま資産保全への取り組み」

③情報開示が行われており透明性が高い

金融庁に登録されている暗号資産交換業者を利用することのメリットの3つ目は、利用者にとって重要な情報開示が適切に行われており、透明性が高い点です。

資金決済法には、次の記載があります。

暗号資産交換業者は、内閣府令で定めるところにより、暗号資産の性質に関する説明、手数料その他の暗号資産交換業に係る契約の内容についての情報の提供その他の暗号資産交換業の利用者の保護を図り、及び暗号資産交換業の適正かつ確実な遂行を確保するために必要な措置を講じなければならない。

資金決済法「第六十三条の十 利用者の保護等に関する措置」より
さとう

情報を適切に提供し、利用者の保護をしっかり行う必要があることが明記されているので、この点で安心してサービスを利用できます。

④国から厳重な管理を受けている

金融庁に登録されている暗号資産交換業者を利用することのメリットの4つ目は、国から厳重に管理されているということです。

資金決済法には、次の記載があります。

  1. 暗号資産交換業者は、事業年度ごとに、内閣府令で定めるところにより、暗号資産交換業に関する報告書を作成し、内閣総理大臣に提出しなければならない。
  2. 暗号資産交換業者(第二条第十五項第三号又は第四号に掲げる行為を行う者に限る。)は、前項の報告書のほか、内閣府令で定める期間ごとに、内閣府令で定めるところにより、暗号資産交換業に関し管理する利用者の金銭の額及び暗号資産の数量その他これらの管理に関する報告書を作成し、内閣総理大臣に提出しなければならない。
資金決済法「第六十三条の十四 報告書」より

内閣総理大臣は、暗号資産交換業の適正かつ確実な遂行のために必要があると認めるときは、暗号資産交換業者に対し当該暗号資産交換業者の業務若しくは財産に関し参考となるべき報告若しくは資料の提出を命じ、又は当該職員に当該暗号資産交換業者の営業所その他の施設に立ち入らせ、その業務若しくは財産の状況に関して質問させ、若しくは帳簿書類その他の物件を検査させることができる。

資金決済法「第六十三条の十五 立入検査等」より

業務の内容・状況について国に報告する義務があり、適切な管理を受ける必要があります。

また、JVCEA(一般社団法人日本暗号資産等取引業協会)といった「認定資金決済事業者協会」に加入して、規則に従いながら運営を行う義務もあります。

IZAKA-YAの金融庁未登録によるリスク

仮想通貨レンディングIZAKA-YAが金融庁に未登録であることのリスクは、次の通りです。

①セキュリティ対策が不明

IZAKA-YAが金融庁に未登録であることの1つ目のリスクは、セキュリティ対策の実態が分からない点です。

IZAKA-YAは、デジタル資産のカストディ業務を行う「Fireblocks社」のMPC-CMP技術を採用しているという記載があります。

しかし、資金決済法に記載がある資金の分別管理や信託会社への信託を行っている訳ではなく、金融庁への報告義務もありません。

セキュリティ対策の実態がどうなっている確認する手段がないため、正しいセキュリティ対策を行っていない可能性もあります。

②国の掲げる要件を満たしているか不明

IZAKA-YAが金融庁に未登録であることの2つ目のリスクは、国が暗号資産交換業者に要求している要件を満たして運営されているか分からない点です。

金融庁に登録を行っている暗号資産交換業者であれば、例えば以下の資金決済法に書かれた要件を満たしてサービスを提供することになります。

  • 利用者保護のための情報提供
  • 情報の安全な管理
  • 広告の出し方
  • 資産の厳重な管理..etc
さとう

IZAKA-YAは金融庁に未登録のため、上記のような項目について資金決済法に基づいて体制を整える必要がありません。

③破産時に優先的に返還されない可能性

IZAKA-YAが金融庁に未登録であることの3つ目のリスクは、破産時に優先的に仮想通貨が返還されない点です。

暗号資産交換業のサービスであれば、資金決済法に則り、顧客の資産を分別管理して信託会社に信託しており、仮にbitbankがハッキングされ破産するに至っても、利用者の資産は優先的に返還されます。

引用:bitbank「お客さま資産保全への取り組み」

例えば、2022年11月に暗号資産交換業者であるFTXが破産し、日本人が利用するFTX Japanも同様に破産しましたが、FTX Japanは金融庁に登録されていました。

Coinpost「FTX、破産法適用を申請 対象はFTX Japan含む130社超」

さとう

顧客の資産は分別管理され、優先的に返還されることになっているため、後にしっかり仮想通貨は返還されました。

FTX Japan及びLiquid Japan お客様への資産返還に関するご案内

IZAKA-YAは金融庁に登録された暗号資産交換業としてサービスを提供している訳ではないので、破綻時に優先的に返還されない可能性があります。

まとめ:IZAKA-YAは余剰資金での利用がお勧め

結論、IZAKA-YA(イザカヤ)は余剰資金での運用がおすすめです。

とはいえ国内法人が運営している「BitLending」や「PBRlending」の方が利率も高く使い勝手も良いので、無理にIZAKA-YAを利用する必要はないでしょう。

・特徴①:最高利率12%の運用ができる

・特徴②:最短3日間の短期運用も可能

・特徴③:ステーブルコインも運用できる

・特徴④:本人確認なしでも利用可能

IZAKA-YAの始め方解説はこちら

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🐼 IZAKA-YA公式サイト:https://izakaya.tech/

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BitlendingとPBRlendingについては、下の関連記事で解説しています。

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さとう

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