この記事から分かること
- 仮想通貨NEARを買える取引所
 - 仮想通貨NEAR(ニア)の買い方
 - 仮想通貨NEAR(ニア)の特徴
 
※本記事へのコメント・質問等は私のX(旧ツイッター)にDMで送っていただいても大丈夫です。丁寧に回答させていただきます。
仮想通貨NEAR(ニア)とは、DApps向けのインフラを提供するレイヤー1のブロックチェーン「Near Protocol(ニアプロトコル)」が発行するトークンです。
NEARは保有することでステーキングでガバナンスに貢献して運用できたり、NEAR上のガス代を支払えたりします。

ニアプロトコルは「シャーディング」と呼ばれる技術を活用しており、取引を平行して同時に検証できるため、処理能力が高く快適なDAppsのインフラを提供しています。

また、取引承認のアルゴリズムとして独自の「Thresholded Proof of Stake」を採用しており、決められた閾値(Threshold)を超えたステーキング量で必ず取引の検証に参加できます。

TPoSは取引の検証に参加できるノード数が多くなるため、ニアプロトコルは分散性とセキュリティにも優れます。
このようにNEARはスケーラビリティ・分散性・セキュリティの3つを同時に解決する革新的な技術となっており、Sweat Economy等の多くの人気分散型アプリケーションがNEAR上で開発されています。
さとう本記事を最後まで読むことで、仮想通貨NEARの特徴・お得な買い方が分かり、今日からNEARに投資ができるようになります。
仮想通貨NEARはどこの取引所で買える?


仮想通貨NEAR(ニア)は次の国内取引所で上場しています。
※他の国内取引所では上場していません。
バイナンスジャパンは仮想通貨NEARのレンディングに対応しており、最大年間利率4.90%で運用ができます。
バイナンスジャパンは取引手数料0.1%の取引所でNEARを取引できるので、手数料もほとんど掛かりません。
一方、コイントレードとSBIVCトレードは高利率のNEARのステーキングに対応していますが、広い「スプレッド」が発生する販売所のみの取引となります。



総合的なおすすめは「バイナンスジャパン」でNEARを買う方法です。
バイナンスジャパンはNearネットワークを利用した仮想通貨NEARの送金にも対応しています。





下のリンクからお得に口座を開設できます。


・特徴①:世界最大の取引所の日本向けサービス
・特徴②:取り扱い銘柄数が国内最多
・特徴③:取引手数料が0.1%で安い
・特徴④:様々な銘柄の高利率運用ができる
🐼 公式サイト:https://www.binance.com/ja
仮想通貨NEAR(Near Protocol)の買い方


国内取引所バイナンスジャパン利用した仮想通貨NEAR(ニア)の買い方は、次の通りです。
①Binance Japanの口座を開設
まずは「Binance Japan(バイナンスジャパン)」の口座を開設しましょう。
②日本円を入金する
次に、Binance Japanスマホアプリの下メニュー「資産」より、JPYをタップして「入庫」に進みます。


GMOあおぞらネット銀行を選択したら、入金する日本円の金額を入力します。


振込先の口座情報が表示されるので、普段利用している銀行から日本円を振り込みましょう。
振込に利用する銀行は都市銀行でも地方銀行でもどこでも大丈夫です。
③取引所で仮想通貨NEARを購入する
バイナンスジャパンのアプリのホーム画面上の検索バーに「NEAR」と入力してNEAR/JPYを選びます。


画面下部の「購入」をタップすると注文画面が表示されるので、成行注文に設定してNEARの購入枚数を入力したら、注文実行ですぐに購入されます。


仮想通貨NEAR(Near Protocol)とは?


仮想通貨NEAR(ニア)とは、DApps向けのインフラを提供するレイヤー1のブロックチェーン「Near Protocol(ニアプロトコル)」が発行するトークンです。


| 項目 | 内容 | 
|---|---|
| 通貨名称 | Near Protocol | 
| シンボル | NEAR | 
| 価格 | 最新のNEARの価格・チャート | 
| 発行年月 | 2020年4月 | 
| チェーン | NEAR Protocol | 
| コンセンサス | Thresholded Proof of Stake | 
| 総発行枚数 | 10億枚(発行日) | 
| 外部監査結果 | CertiK | 
| 公式WP | https://near.org/papers/the-official-near-white-paper | 
| 公式サイト | https://near.org/ | 
| 公式Twitter | https://twitter.com/NEARProtocol | 
仮想通貨NEAR(Near Protocol)概要表


ニアプロトコルはDAppsの開発・運用に優れたプラットフォームとなっており、以下のような様々な人気アプリケーションが、Near上で既に開発されています。
- KAI-CHING
 - PlayEmber
 - Sweat Economy
 - Arkana
 - Near Social
 





特に「Sweat economy」は有名なサービスですね。
仮想通貨NEAR(ニアプロトコル)には、次の3つの特徴があります。
特徴①:Shardingにより処理能力が高い
NEAR(ニアプロトコル)の1つ目の特徴は、シャーディング(Sharding)と呼ばれるブロックチェーンの取引処理の技術を採用しており、シャーディングなしのブロックチェーンと比べると処理能力が高い点です。
シャーディング(Sharding)とは、取引を処理するデータベースを分割し、効率的に取引承認を行う仕組みのことです。


このように、シャーディングありの場合は取引承認をシャード単位で分割して行うことができるため、取引を同時並行して処理できるようになるため、能力が向上します。
NEARの中では、Nightshade(ナイトシェード)と呼ばれるシャーディングの仕組みが採用されており、他のブロックチェーンと比べて高い処理能力を実現しています。


NEAR Protocol was founded in 2018 to tackle this challenge with a very innovative sharding mechanism: Nightshade. Sharding is a way of partitioning a database into smaller pieces (or ‘shards’), splitting the work of processing transactions across many participating nodes in parallel.
公式Medium “Nightshade Sharding Phase 1 Launches— the Next Alpha is NEAR“
特徴②:Thresholded Proof of Stake
NEAR(ニアプロトコル)の2つ目の特徴は、ブロックチェーンの取引承認のコンセンサスアルゴリズムとして、「Thresholded Proof of Stake」と呼ばれる独自の仕組みを採用している点です。
イーサリアムといった一般によく知られるブロックチェーンには「Proof of Stake」といアルゴリズムが採用されていることが多いです。
かんたん解説!Proof of Stakeとは?
「プルーフオブステーク(Proof of Stake)」とは、仮想通貨をステーキングすることでバリデーターとなり、取引の検証に参加して報酬を獲得できる仕組みのことです。


不正を行うとステーキングしている仮想通貨が没収されてしまうため、真面目に承認作業を行うインセンティブが働く仕組みになっています。
従来のProof of Stakeでは、大量の仮想通貨をステーキングしていないとバリデーターになれず、一部のバリデーターのみが検証作業に参加するため、分散性においてデメリットがありました。
一方、NEARの「Thresholded Proof of Stake」では、最低限の閾値(Threshold)を超えていれば誰でもバリデータ-となり、全員が検証作業に参加できるというメリットがあります。


NEARでは100人のノードが検証に参加でき、定期的にノードはNEARのステーキング量を申請し、100番目のステーキング量が最低限必要なNEAR保有量の閾値となります。
閾値の最低値は67,000NEAR以上である必要があるためハードルは低くありませんが、この閾値さえ超えれば全員が検証作業に参加できるため、NEARを大量保有している人に権力が集中し過ぎないメリットがあります。
NEAR uses an election mechanism called Thresholded Proof of Stake (TPoS). The general idea is that we want a deterministic way to have a large number of participants that are maintaining network maintenance thereby increasing decentralization, security and establishes fair reward distribution.
公式Medium “Thresholded Proof Of Stake“
「仮想通貨NEARのステーキングのやり方」は、下の記事で詳しく解説しています。


特徴③:ブロックチェーンの抽象化
NEAR(ニアプロトコル)の3つ目の特徴は、ユーザーにブロックチェーンに関する複雑な処理を行わせない「チェーンの抽象化(Chain Abstraction)」を重視している点です。
チェーンの抽象化とは、ユーザーにブロックチェーン特有の処理・技術を意識させず、純粋にブロックチェーン上に構築されたアプリケーションに集中してもらうための工夫を指します。



ニアプロトコルでは、次の3つでチェーンの抽象化に取り組んでいます。
- Meta Transactions
 - FastAuth
 - Chain Signatures
 
ニアプロトコル特有の仕組みは「メタトランザクション(Meta Transactions)」です。
「Sweatcoin」といったニアプロトコル上の魅力的なアプリケーションにユーザー参入するとき、ガス代の支払いや署名といった処理が発生すると、ネイティブトークンNEARを保有してないと先に進めません。
こんな場合に備え、アプリケーション開発者は「メタトランザクション」を活用することで、ユーザーがガス代を支払わなくて済むようにできます。
メタトランザクションでは、NEARのガス代は代わりに「リレイヤー」と呼ばれるノードが支払います。


ユーザーが取引を実行すると、まずはオフチェーンでリレイヤーに送信され、リレイヤーが代わりにトランザクションとしてガス代を支払って署名しオンチェーンに送信します。
ユーザーは送信したいトークンや売却したいトークンの一部をリレイヤーに手数料として支払い、リレイヤーはその手数料をインセンティブに稼働します。
このように「ガス代」といったブロックチェーン特有の概念を意識させないことで、アプリケーション体験が向上します。
The relayer wraps it in a transaction, of which the relayer is the signer and therefore pays the gas costs. If the inner actions have an attached token balance, this is also paid for by the relayer.
docs.near.org “Meta Transactions“
仮想通貨NEARのトーケノミクス


仮想通貨NEARは2020年4月に初めて10億枚が発行され、その後は以下に従って新規で発行され続けています。
- NEARの取引承認の報酬で毎年5%新規発行
 - 取引手数料(ガス代)の70%はバーンされる
 
5% of additional supply is issued each year to support the network as epoch rewards, of which 90% goes to validators (4.5% total) and 10% to the protocol treasury (0.5% total). 30% of transaction fees are rebated to the contracts touched by the transaction and 70% are burned.
Near Blog “NEAR Token Supply and Distribution”
10億枚が発行された2020年4月から5年間(60カ月間)で、以下の点線に従って発行枚数が増えていきます。





緩やかに増えていき、60カ月後には約12.8億枚のNEARが発行されます。
急激に発行される訳ではないので、インフレによるNEARの価格への影響は少ないと言えるでしょう。
仮想通貨NEAR(Near Protocol)の購入リスク


仮想通貨NEAR(Near Protocol)の購入には、次の3つのリスクがあります。
リスク①:Near Protocol自体の存続リスク
仮想通貨NEARを購入するリスクの1つ目は、Near Protocol自体の存続リスクです。
しかし、多くのDApps向けのブロックチェーンは既にたくさんあります。
- Ethereum
 - BNB Chain
 - Cardano
 - Solana
 - Cosmos
 
現時点では、シャーディングにより処理速度が早いという特徴はありますが、既に有名なブロックチェーンが出そろっている中、NEARである必要があるのかという問題があります。
Ethereumでも今後のアップデートでシャーディングになる予定なので、他のブロックチェーンがアップデートされ強みが失われる可能性もあります。
実際に今でも日本人の中でも利用されているNear Protocol上のDAppsは「Sweat Economy」しかない状況です。


今後DApps向けブロックチェーンとしての存在感を示せない場合、ガバナンストークンである仮想通貨NEARの価格も期待できない可能性があります。
リスク②:海外取引所を利用するリスク
仮想通貨NEARを購入するリスクの2つ目は、海外取引所を利用するリスクです。
Bybitを含む海外取引所は金融庁に「暗号資産交換業者」として認可されていません。


海外取引所は国内取引所と事業規模・サービス内容が大きく異なっており、資金決済法に準拠できないからです。
※一般社団法人日本暗号資産等取引業協会(JVCEA)のホワイトリストに登録されていない銘柄を多く上場している等
従って、資金決済法やJVCEAが定める利用者保護の枠組みに対して、海外取引所Bybitは必ずしも従っている訳ではないことを理解しておく必要があります。
- 顧客資産の信託会社への信託
 - 顧客に対する情報提供
 - システムの安全管理…etc
 



海外取引所と金融庁認可の国内取引所で最も異なるのは、顧客資産の管理方法・証明方法です。
国内取引所では顧客資産は全て信託会社に信託する決まりになっており、顧客資産が全て安全に実際に保有されていることを保証しています。


海外取引所では世界標準となりつつある「プルーフオブリザーブ」と呼ばれる仕組みで顧客資産が全て安全に保管されていることを証明しています。


どちらの顧客資産の管理が仕組み上より安全安心というのを明確に判断できるものではなく、海外取引所の「プルーフオブリザーブ」だから危険という訳ではありません。
海外取引所も利用者保護の枠組みは万全に整備しており、そのやり方が国内取引所とは異なるというだけです。
国内取引所を利用しても海外取引所を利用しても、損失が出た場合は結局は自己責任になります。


リスク③:NEARの価格変動リスク
仮想通貨NEARを購入するリスクの3つ目は、NEARの価格変動リスクです。
注目を集めているアルトコインには投機的な資金が一時的に集中して価格が上がったり、大口の売却により暴落を引き起こしたり、ボラティリティが高くなる傾向があります。
仮想通貨NEARは時価総額・取引ボリューム共にアルトコインの中では上位の方ですが、ビットコインやイーサリアムと比べると価格変動は大きいので注意が必要です。



投資の際はリスク管理と十分な情報収集を行うことをおすすめします。
まとめ:NEARの購入はバイナンスがおすすめ


仮想通貨NEAR(ニア)は次の国内取引所で上場しています。
※他の国内取引所では上場していません。
バイナンスジャパンは仮想通貨NEARのレンディングに対応しており、最大年間利率4.90%で運用ができます。
バイナンスジャパンは取引手数料0.1%の取引所でNEARを取引できるので、手数料もほとんど掛かりません。
一方、コイントレードとSBIVCトレードは高利率のNEARのステーキングに対応していますが、広い「スプレッド」が発生する販売所のみの取引となります。



総合的なおすすめは「バイナンスジャパン」でNEARを買う方法です。
バイナンスジャパンはNearネットワークを利用した仮想通貨NEARの送金にも対応しています。





下のリンクからお得に口座を開設できます。


・特徴①:世界最大の取引所の日本向けサービス
・特徴②:取り扱い銘柄数が国内最多
・特徴③:取引手数料が0.1%で安い
・特徴④:様々な銘柄の高利率運用ができる
🐼 公式サイト:https://www.binance.com/ja

ご覧いただきありがとうございました。
本記事に関するご質問・ご感想はコメント欄か下記のお問い合わせページ・XのDMよりお送り下さい。丁寧に回答させていただきます。
メールアドレスはこちら:contact@pandacrypto.xsrv.jp

ご覧いただきありがとうございました。
本記事に関するご質問・ご感想はコメント欄か下記のお問い合わせページ・XのDMよりお送り下さい。丁寧に回答させていただきます。
メールアドレスはこちら:contact@pandacrypto.xsrv.jp
※2020年5月1日より「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されていますが、一部記事では「仮想通貨」の表記を継続する場合があります。当サイトの「仮想通貨」は「暗号資産」を指します。
仮想通貨に関する注意喚起

仮想通貨の価格は日々変動しており、保有する仮想通貨の価格が急激に下落する場合があります。購入時の価格を下回ったり、無価値になってしまうことで大きな損失が発生する恐れがあります。
仮想通貨の信用取引は、価格変動により保証金を上回る損失が発生する場合があります。
その他仮想通貨に関する注意喚起について詳しく知りたい方は、以下をご覧ください。
| 金融庁 | 暗号資産の利用者のみなさまへ | 
| 警察庁 | 暗号資産(仮想通貨)に関するトラブルにご注意ください! | 
| 消費者庁 | 投資などのお金に関するトラブルや悪質商法について | 
| 国税庁 | 仮想通貨の税務上の取扱い-現状と課題- | 
| 政府広報オンライン | 暗号資産の「必ずもうかる」に要注意! | 
| 日本暗号資産取引業協会 | 暗号資産に関するトラブルにご注意ください! | 
| 国民生活センター | 暗号資産に関する消費者トラブル | 






コメント