この記事から分かること
- 仮想通貨NEARを買える取引所
- 仮想通貨NEAR(ニア)の買い方
- 仮想通貨NEAR(ニア)の特徴
※本記事へのコメント・質問等は私のX(旧ツイッター)にDMで送っていただいても大丈夫です。丁寧に回答させていただきます。
Near Protocolは、高速性・安全性・スケーラビリティに優れるレイヤー1ブロックチェーンで、ユーザー体験に優れることからDAppsの構築プラットフォームとして特に機能しています。
仮想通貨NEAR(ニア)は、Near上の取引手数料・Proof of Stakeのバリデーターステーキング・ガバナンスステーキングに主に活用されます。

さとうNear Protocolの主要な特徴をまとめると次の通りです。
- シャーディングによる拡張性
- Thresholded Proof of Stake
- 高速取引処理(ファイナリティ)
- 1セント未満の安価なガス代
- 名前付きアカウントによるシンプルさ
- チェーン&ガス抽象化
- AIエージェント特化インフラ
- インテントによる取引実行の最適化
Near Protocolは広義ではイーサリアムと同様の「Proof of Stake」の仕組みを採用しており、NEARのステーキングでブロックチェーンのセキュリティ・安定稼働に貢献し報酬を得ることができます。


イーサリアムはセキュリティと分散化に特化しており、自由に参加できるバリデーター全体で取引の有効性を検証することに重きを置く都合、処理性能が犠牲になっています。
アービトラムやオプティミズム等のイーサリアムレイヤー2のロールアップ技術で取引の大部分を処理し、最終的な決済や取引データ保存にのみイーサリアムを活用することで対処しています。
しかし、結局はイーサリアムの保存領域の奪い合いになるためスケーリングは限界があり、レイヤー2間でスムーズに取引連携することもできず、取引確定まで7日掛かるため利便性に欠けています。



Near Protocolは「シャーディング」でこの問題を解決しています。


各シャード毎にユーザー・アプリケーション・バリデーターが割り振られており、利用者が増えるに従って、このシャードの数を増やしていくことで容易に処理能力を拡張できるようになっています。
| シャード増設時期 | シャード数 |
|---|---|
| 2020年:ローンチ | 1 |
| 2022年:Nightshade 1.0 | 4 |
| 2024年:Nightshade 2.0 | 5 |
| 2025年:Sharded contracts | 9 |
| 2026年2Q:Dynamic Resharding | 今後は自動追加 |
また、シャードを増設して連携することが前提の仕様なので、異なるシャード同士のユーザー・アプリケーションでも自由に取引(ファイナリティまで)できるため、従来のレイヤー2のような不便さを感じることもないです。
※異なるシャード間のクロスシャード通信は1ブロックから2ブロック程度の遅延が発生しますが、1ブロックあたり0.6秒なのでほぼ影響しません。また、2025年のNEP-616「Sharded contracts」の実装により1つのコントラクトを複数シャードに簡単に分散できるため、クロスシャード通信に関する問題も解決され始めています。
Near Protocolがアルトコインの中でも注目集めている理由の一つが、AI時代のブロックチェーンインフラとしてのポジショニングを行っていることです。



近い将来に膨大な取引が人ではなく、AIエージェントによって実行されることが予測されています。
Near ProtocolはAI時代の大量の取引処理にシャーディングで対応できるだけでなく、インテント(Intents)という機能を実装しておりAIによる取引実行を見据えた開発を続けています。


ユーザーがインテント(意図)をAIエージェントに伝えると、AIがインテントをNear Protocolの「ソルバーネットワーク」のノードに送信します。
ソルバーネットワークでAIが流動性・手数料・スリッページ等を考慮して最適な取引方法をユーザーに提案し、承認すれば取引が実行されます。
Near Protocolはチェーン抽象化(Chain Abstraction)に特化しており、ユーザーは~.nearのアカウントが一つあれば様々なブロックチェーン上で取引を実行できるため、AIに指示するにあたりチェーンを意識する必要もありません。


AIエージェントについても機密性と検証可能性に優れる独自の「NEAR AI」を利用できます。
この記事の参照文献
- https://docs.near.org/
- https://www.near.org/blog/introducing-dynamic-resharding
- https://www.near.org/blog/introducing-near-intents
- https://www.near.org/blog/evolving-near-tokenomics
- https://docs.near-intents.org/getting-started/what-are-intents
- https://near.foundation/blog/supporting-community-proposals-to-upgrade-near-tokenomics-halving-inflation-and-introducing-rewards-to-support-small-validators-and-venear-holders/
- https://www.near.org/blog/thresholded-proof-of-stake
仮想通貨NEARはどこの取引所で買える?


仮想通貨NEAR(ニア)は、次の3つの国内取引所でのみ上場しています。
※ステーキング利率とレンディング利率は本記事更新時点
| 上場先 | 取引可能 | 出庫可否 | ステーキング利率 | レンディング利率 |
|---|---|---|---|---|
| バイナンスジャパン | 販売所&取引所 | できる | 不可 | 最大3.80% |
| コイントレード | 販売所のみ | できる | 3.80% | 不可 |
| SBIVCトレード | 販売所のみ | できない | 3.30% | 不可 |
SBIVCトレードはNEARを出庫できないので、外部ウォレット等にNear Protocolブロックチェーンで出庫したい場合は他を選びましょう。
売買の「スプレッド」が狭い取引所で買えるのは「バイナンスジャパン」だけなので、売買益を多く出したい場合はバイナンスジャパンがおすすめです。


「バイナンスジャパンのお得な口座開設方法」は、下の記事で詳しく解説しています。


バイナンスジャパンの場合、仮想通貨NEARの運用はステーキングではなくレンディングになります。



仮想通貨NEARのステーキングや運用については、下の別記事で詳しく解説しているので参考にして下さい。


仮想通貨NEAR(Near Protocol)の買い方


国内取引所バイナンスジャパン利用した仮想通貨NEAR(ニア)の買い方は、次の通りです。
①Binance Japanの口座を開設
まずはバイナンスジャパンの口座を開設しましょう。口座開設方法は下の記事で解説しています。


②日本円を入金する
次に、Binance Japanスマホアプリの下メニュー「資産」より、JPYをタップして「入庫」に進みます。


GMOあおぞらネット銀行を選択したら、入金する日本円の金額を入力します。


振込先の口座情報が表示されるので、普段利用している銀行から日本円を振り込みましょう。
振込に利用する銀行は都市銀行でも地方銀行でもどこでも大丈夫です。
③取引所で仮想通貨NEARを購入する
バイナンスジャパンのアプリのホーム画面上の検索バーに「NEAR」と入力してNEAR/JPYを選びます。


画面下部の「購入」をタップすると注文画面が表示されるので、成行注文に設定してNEARの購入枚数を入力したら、注文実行ですぐに購入されます。


仮想通貨NEAR(Near Protocol)とは?


仮想通貨NEAR(ニア)はNear Protocolのネイティブトークンで、取引手数料・Proof of Stakeのバリデーターステーキング・ガバナンスステーキングに主に活用されます。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 通貨名称 | Near Protocol |
| シンボル | NEAR |
| 価格 | 最新のNEARの価格・チャート |
| 発行年月 | 2020年4月 |
| チェーン | NEAR Protocol |
| コンセンサス | Thresholded Proof of Stake |
| 総発行枚数 | 10億枚(発行日) |
| 外部監査結果 | CertiK |
| 公式WP | https://near.org/papers/the-official-near-white-paper |
| 公式サイト | https://near.org/ |
| 公式Twitter | https://twitter.com/NEARProtocol |
仮想通貨NEAR(Near Protocol)概要表
仮想通貨NEARのトークノミクス
仮想通貨NEARは2020年4月に初めて10億枚が発行されました。(Near Protocolローンチ時)



当初は総供給量に対して毎年5%のインフレ率(新規発行)となっており、次の比率で報酬として分配されていました。
- バリデーター報酬:90%
- トレジャリー:10%


毎年5%のインフレ率は利用に対して過剰なインセンティブを提供していると判断され、現時点では2025年10月に行われた調整「Halving Upgrade」により新規発行分のインフレ率は2.5%になっています。
無駄な大量取引による攻撃を防ぎつつ、NEARの希少性を高めるために、Near Protocol上の取引の実行にはガス代が必要になっています。
ガス代は、計算処理に必要な時間「ガスユニット」×Nearの取引量で変動する「ガス価格」で計算されます。
ガス価格は1取引あたり0.001NEARの最低価格が設定されており、前ブロックの容量が50%以上のとき1%価格が上昇し、50%未満のときは1%価格が下がる構造です。
| 取引種別 | 消費ガスユニット | 手数料(最低価格) |
| アカウント作成 | 0.42 | 0.000042NEAR |
| NEARの送金 | 0.45 | 0.000045NEAR |
| 新しい鍵の追加 | 0.42 | 0.000042NEAR |
| 既存の鍵の削除 | 0.41 | 0.000041NEAR |
※関数の呼び出しを含む取引の場合、呼び出す関数の複雑さにより消費するガスユニットが変わります。



支払われたNearのガス代は以下の比率で利用されます。
- コントラクト開発者報酬:30%
- バーン(焼却):70%
30%は実行したスマートコントラクトのインセンティブとなり、開発者は報酬分を自由に使用できます。
70%はバーンされる仕組みになっているため、取引の数次第では新規発行分のインフレ率2.5%を上回るバーンが行われ、供給量がデフレになる可能性もあります。
Near Protocolの最新の取引件数、供給枚数の増加推移などの統計データは、Near Protocolのエクスプローラー「NEAR BLOCKS」で確認できます。


Near Protocolの取引処理の仕組み
レイヤー1ブロックチェーン「Near Protocol」はThresholded Proof of Stakeと呼ばれる、イーサリアム等の一般的な「Proof of Stake」とは少し異なる仕組みでバリデーターを決定します。
バリデーターは定期的に自分のステーキング量を申請し、300番目のステーキング枚数がバリデーターになるための最低のしきい値(Threshold)として設定されます。
※ただし最低しきい値は25,500NEAR
固定のステーキング量に要件がないため、Nearがより利用されバリデーター数が増えればそれに伴いハードルは高くなり、逆にバリデーター数が減れば参入しやすくなるため柔軟性に優れます。



バリデーターは厳密には次の2つの役割に分かれます。
- ブロックプロデューサー
- チャンクプロデューサー
Near Protocolでは一定期間の取引をまとめたチャンク(Chunk)と呼ばれるブロックの断片が生成されており、このチャンクが集まってブロックが生成されます。
※ブロックの生成間隔は約0.6秒となっており、一日あたり約14万のブロックが生成されています。
ブロックプロデューサーは自分が割り当てられているシャード内のブロックとチャンクの生成・検証を行い、その他バリデーター全体にブロードキャストしてさらに有効性の検証が行われます。
ブロックプロデューサーはNEARのステーキング量上位100名だけができます。
101位から300位はチャンクプロデューサーとなり、チャンクの検証を担当します。インフレ率2.5%は両方のバリデーターに割り当てられます。
最新のNear Protocolのバリデーター数とその一覧は「near-staking.com」より確認できます。


AIに特化した様々なプロダクト
Near ProtocolはAI×ブロックチェーンの時代を見据えて以下のプロダクトを開発しています。
- Near Intents
- NEAR AI



Near Intentsとは、何をしたいか(意図)を伝えるだけで、最適な方法で自動実行してくれる仕組みです。
従来のように自分で対応する流動性の多い分散型取引所を探し、スリッページ等を調整してスワップ注文を行うのではなく、○○が欲しいという意図だけをAI経由などで伝えるだけで最適な取引が実行されます。
Near IntentsはNear Protocolの「チェーン抽象化」と「ソルバーネットワーク」の2つの技術を活用し、あらゆるブロックチェーン上の資産の取引を実現しています。
チェーン抽象化とは、ブロックチェーンをユーザーに意識させない技術です。
Near Protocol内のノード群(MPCサービス)が分散的に秘密鍵を管理しており、各ユーザーのNEARアカウントがビットコイン・イーサリアム・ソラナなど複数チェーンのトランザクションに署名できる仕組み実現しています。
ユーザーは「自分のNEARアカウント=すべてのチェーンへの鍵」として使える訳です。
ユーザーがインテント(意図)をAIエージェントに伝えると、AIがインテントをNear Protocolの「ソルバーネットワーク」のノードに送信します。
ソルバーネットワークでAIが流動性・手数料・スリッページ等を考慮して最適な取引方法をユーザーに提案し、承認すれば取引が実行される仕組みです。
Near Intentsは既に様々なアプリケーションに統合されており、例えばNear Protocol公式の多機能インターフェース「near.com」内のスワップは全てNear Intents経由で実行されます。





Near Protocolが開発している、AI時代を見据えたもう一つのプロダクトは「NEAR AI」です。
NEAR AIは「AIエージェント時代のための機密性・検証可能性を備えたAIインフラ」です。


従来のクラウドAI(OpenAIなど)が持つ「データ漏洩リスク」や「中央集権的な制御」を解決しており、ユーザーが自分のAIを所有・制御できるように設計されています。
NEAR AI(エージェント)がNear Intentsを通して実際に資産を売買したり、支払いを行ったりするなど、NEAR AIが知能となりNear Intentsが実行と決済を担うことができる訳です。
その他NEAR AIの特徴のまとめは次の通りです。
- DCML (Decentralized Confidential Machine Learning)
- TEE (Trusted Execution Environment) 中心設計
- Confidential(機密性)
- Verifiable(検証可能性)
- IronClaw(Rust構築セキュアAIエージェントランタイム)
- Confidential GPU Marketplace
- NEAR Protocolとの統合
まとめ:AI時代のインフラを築くNear





Near Protocolの要点は次の通りです。
- PoSのレイヤー1ブロックチェーン
- Thresholdによる柔軟なバリデーター選定
- シャード拡張による並列&高速取引処理
- ~.nearの名前付きアカウント名
- チェーン抽象化&ガス代抽象化
- ユーザー体験に優れる
- DApps開発者にとっても優れたインフラ
- Near Intentsによる取引実行最適化
- 独自の機密&検証特化のNEAR AI
- AIのブロックチェーンインフラを目指す
シャードにより並列高速処理とスムーズなクロスシャード通信を実現することで、ユーザーは快適にNear Protocolで上で取引を実行できます。
Near Protocolはこの優れたインフラを従来のように分散型アプリケーションの実行環境としてだけではなく、AI特化のブロックチェーンとしても位置付けていることから、このAI時代に特に注目を集めているプロジェクトです。
「仮想通貨NEARのステーキングの仕組み・おすすめのやり方」については、下の別記事で解説しています。




この記事の参照文献
- https://docs.near.org/
- https://www.near.org/blog/introducing-dynamic-resharding
- https://www.near.org/blog/introducing-near-intents
- https://www.near.org/blog/evolving-near-tokenomics
- https://docs.near-intents.org/getting-started/what-are-intents
- https://near.foundation/blog/supporting-community-proposals-to-upgrade-near-tokenomics-halving-inflation-and-introducing-rewards-to-support-small-validators-and-venear-holders/
- https://www.near.org/blog/thresholded-proof-of-stake

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メールアドレスはこちら:contact@pandacrypto.xsrv.jp

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※2020年5月1日より「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されていますが、一部記事では「仮想通貨」の表記を継続する場合があります。当サイトの「仮想通貨」は「暗号資産」を指します。
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その他仮想通貨に関する注意喚起について詳しく知りたい方は、以下をご覧ください。
| 金融庁 | 暗号資産の利用者のみなさまへ |
| 警察庁 | 暗号資産(仮想通貨)に関するトラブルにご注意ください! |
| 消費者庁 | 投資などのお金に関するトラブルや悪質商法について |
| 国税庁 | 仮想通貨の税務上の取扱い-現状と課題- |
| 政府広報オンライン | 暗号資産の「必ずもうかる」に要注意! |
| 日本暗号資産取引業協会 | 暗号資産に関するトラブルにご注意ください! |
| 国民生活センター | 暗号資産に関する消費者トラブル |






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