この記事から分かること
- 仮想通貨MEMEを買える取引所
- 仮想通貨MEME(Memecoin)の買い方
- 仮想通貨MEME(Memecoin)の特徴
※本記事へのコメント・質問等は私のX(旧ツイッター)にDMで送っていただいても大丈夫です。丁寧に回答させていただきます。
仮想通貨MEME(Memecoin)とは、海外の有名ソーシャルメディアサイト「9GAG」のチームが開発したプラットフォーム「Memeland(ミームランド)」の仮想通貨です。

さとうコミュニティ・クリエイター文化を重要しているのが特徴となっており、コミュニティメンバーとの様々なイベントが開催されています。
2024年1月にはイケハヤ氏とのAMAも開催されました。
MEME(ミームランド)は2023年10月に上場した通貨ですが、コミュニティの規模が大きく、発行しているNFTのフロアプライスも下がらず高額です。
| 項目 | フォロワー数 / 底値 |
|---|---|
| Memecoinのフォロワー数 | 228.2万人 |
| Memelandのフォロワー数 | 265.0万人 |
| 9GAGのCEOのフォロワー数 | 228.0万人 |
| NFT「Potatoz」の底値 | 1.72ETH |
| NFT「Captainz」の底値 | 4.06ETH |
公式NFTである「The Potatoz」は、Memelandの通常ランクのメンバーシップ、「Captainz」はプレミアムのメンバーシップとなっており、所有することでコミュニティの一員であることを証明できます。





本記事を最後まで読むことで、仮想通貨MEMEの特徴・お得な買い方が分かり、今日からMEMEに投資ができます。
仮想通貨MEMEはどこの取引所で買える?


仮想通貨MEME(ミームランド)は日本の取引所では買えないため、海外取引所を利用する必要があります。
仮想通貨MEME(ミームランド)が上場している海外取引所は次の3か所です。
本記事ではBitgetで購入する方法を参考として掲載いたします。


下のリンクからBitgetの口座は開設できます。
海外取引所は日本国内では無登録でサービスが提供されています。国内の規則に準拠した運営は行われていないため、この点厳重な注意が必要です。仮想通貨取引所の利用に関する注意喚起は、金融庁公式サイトの「暗号資産の利用者のみなさまへ」を併せてご覧下さい。
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仮想通貨MEME(Memecoin)の買い方


仮想通貨MEME(Memecoin)の買い方は、次の通りです。
手順①:国内取引所の口座を開設
国内取引所で上場していない仮想通貨MEMEを買う場合、国内取引所から仮想通貨を使って入金し、その入金した仮想通貨で買うことになります。


Bitgetへの送金に使うおすすめの国内取引所は「ビットバンク」です。
Bitgetへの送金が制限されておらず、送金能力に優れた仮想通貨XRPを取引手数料0.12%で買うことができます。
※ビットバンクの取引手数料:Takerは0.12%、Makerは-0.02%(一部銘柄を除く)




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※国内アルトコイン取引量No.1(シェア46%):2023年1月~2024年10月のJVCEA統計情報bitbank調べ


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※エントリー月の月末までに1万円以上入金が必要です。
※入金が完了した月の翌月にキャンペーンページより受け取れます。
※1万円の入金は複数回に分けて累計で達成しても問題ありません。
1000円受け取りまでの流れは下の記事でさらに詳しく解説しています。
手順②:海外取引所Bitgetの口座を開設
下のリンクからBitgetの口座は開設できます。
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海外取引所は日本国内では無登録でサービスが提供されています。国内の規則に準拠した運営は行われていないため、この点厳重な注意が必要です。仮想通貨取引所の利用に関する注意喚起は、金融庁公式サイトの「暗号資産の利用者のみなさまへ」を併せてご覧下さい。
手順③:国内取引所からXRPを送金
次に、国内取引所ビットバンクから仮想通貨XRPをBitgetに送金します。
「ビットバンクからBitgetに仮想通貨XRPを送金する方法」は、下の記事で詳しく解説しています。


手順④:BitgetでXRPをUSDTに売却
仮想通貨MEMEはUSDTと呼ばれる仮想通貨で買うことができるので、着金したXRPをUSDTに売却しましょう。
Bitgetアプリを開いて、ホーム画面上で「XRP」で検索し、XRP/USDT(現物)を選びます。
成行注文で売却することで、XRPをUSDTにできます。


手順⑤:売却したUSDTでMEMEを購入
同じようにアプリ上部の検索バーで「MEME」と検索し、MEME/USDT(現物)を選びます。
成行注文を選び、購入に使うUSDTの枚数を設定したら、MEMEの購入を実行しましょう。
仮想通貨MEME(Memecoin)とは


仮想通貨MEME(Memecoin)とは、海外の有名ソーシャルメディアサイト「9GAG」のチームが開発したプラットフォーム「Memeland(ミームランド)」の仮想通貨です。
犬といった特定のミームが元になっている訳ではありませんが、公式サイト上では名前も中身も完全なミームコインであることが明記されています。


| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 通貨名称 | Memecoin |
| シンボル | MEME |
| 価格 | 最新のMEMEの価格・チャート |
| 発行月 | 2023年10月 |
| チェーン | Ethereum |
| アドレス(ETH) | 0xb131f4a55907b10d1f0a50d8ab8fa09ec342cd74 |
| 外部監査結果 | CertiK |
| 公式サイト① | https://www.memecoin.org/ |
| 公式サイト② | https://www.memeland.com/ |
| 公式WP | https://www.memecoin.org/whitepaper |
| 公式Twitter | https://twitter.com/memecoin |
| 公式Discord | https://discord.gg/memeland |
仮想通貨MEME 概要表





Memeland(ミームランド)の最大の特徴は、コミュニティ・クリエイターを重要視している点です。
We are building and investing in social products for community, with community. We are connecting creators and communities together through creativity, MEME, and NFTs.
MEMELAND トップページ
- コミュニティメンバーとのイベントを多数開催
- コミュニティとクリエイターを結ぶNFTの発行
- イケハヤ氏とのAMAの開催
MEME(ミームランド)は2023年10月に上場したばかりの通貨ですが、コミュニティは既に巨大で、発行しているNFTのフロアプライスも下がらず高額です。
| 項目 | フォロワー数 / 底値 |
|---|---|
| Memecoinのフォロワー数 | 228.2万人 |
| Memelandのフォロワー数 | 265.0万人 |
| 9GAGのCEOのフォロワー数 | 228.0万人 |
| NFT「Potatoz」の底値 | 1.72ETH |
| NFT「Captainz」の底値 | 4.06ETH |
Memelandの公式NFTである「The Potatoz」は、Memelandの通常ランクのメンバーシップの役割を担っており、所有することでコミュニティの一員であることを証明できます。


Memelandの公式NFTである「The Captainz」は、Memelandのプレミアランクのメンバーシップの役割を担っており、所有していることで将来的に限定の特典を受け取ったり、サービスを利用できたりします。


仮想通貨MEME(Memecoin)のトーケノミクス


仮想通貨MEME(ミームランド)の総供給量は690億枚となっており、徐々にリリースされて最終的には以下の割合で市場に供給される予定です。
| 項目 | 割合 | 枚数 |
|---|---|---|
| エアドロップ | 25% | 172.5億枚 |
| コミュニティプレセール | 11% | 75.9億枚 |
| エコシステム | 30% | 207億枚 |
| プライベートセール | 12% | 82.8億枚 |
| 早期投資家 | 17% | 117.3億枚 |
| バイナンスローンチプール | 2% | 13.8億枚 |
| アドバイザー | 3% | 20.7億枚 |
最初にMEMEトークンが発行された2023年10月を基準に、各項目は以下のスケジュールに従って4年の間で徐々に発行されていく予定です。




仮想通貨MEME(Memecoin)の購入リスク


仮想通貨MEME(Memecoin)といった「ミームコイン」を購入する場合、次の3つのリスクがあります。
リスク①:MEMEの価格変動リスク
仮想通貨MEME(Memecoin)を購入するリスクの1つ目は、MEMEの価格変動リスクです。



ミームコインは初めに分散型取引所に上場することが一般的です。
最初はプロジェクト側でこの流動性プールを用意する必要がありますが、ミームコインのプロジェクトはそこまで多くの流動性が用意されない場合が多いです。
例えば、有名なミームコインであるペペコイン(PEPE)は、2023年4月14日にUniswap(V2)で初めて流動性プールが作成されましたが、最初のTVLはわずか3万5千ドルです。
分散型取引所の価格変動の仕組みとして利用されるConstant Product AMMでは、TVLが小さいと価格変動が大きくなります。
この時、大口の投機や新規取引所への上場等をきっかけに資金が流れ込むと価格が急激に変動するようになるので、注意が必要です。
仮想通貨MEMEに関しては主なトークンの供給はエアドロップ・バイナンスのローンチプール・プライベートセールとなっており、初期の段階から海外取引所で主に取引が行われています。
価格変動は主要なアルトコインと比べると大きいので、注意が必要です。
リスク②:運営の売り逃げリスク
仮想通貨MEME(Memecoin)を購入するリスクの2つ目は、プロジェクトの運営がMEMEを売り逃げてしまうリスクです。



プロジェクトの中には、売らない前提で保有していたミームコインを運営自ら売り逃げてしまうことがあります。
基本は「LPロック」といった方法で売ることができないように仮想通貨をロックしたり、複数人の秘密鍵が同時に揃わないと売れないようにしたり対策されています。
しかし、ロックの期限切れを狙って売却したり、悪意を持った複数人で結託して売却したりする事例も実際にはあるので、注意が必要です。
Coinpost 2023年8月28日「ミームコインPEPEの価格暴落、16兆トークンのダンピングは内部犯行と発表」
リスク③:海外取引所利用のリスク
仮想通貨MEME(Memecoin)を購入するリスクの3つ目は、海外取引所を利用するリスクです。
海外取引所は金融庁に「暗号資産交換業者」として認可されていません。


海外取引所は上場銘柄・レバレッジ・資産の管理方法などが国内基準ではなく、資金決済法に準拠できないからです。
国内の規則に従って運営が行われていないため、この点で厳重な注意が必要です。



例えば海外取引所と金融庁認可の国内取引所で異なるのは、顧客資産の分別管理とその証明方法です。
国内取引所では顧客から預かっている金銭は信託会社に信託する決まりになっており、仮に運営会社が破綻しても信託分は影響を受けず、優先して返還される仕組みになっています。
※返還が保証されている訳ではありません。


海外取引所で「プルーフオブリザーブ」と呼ばれる仕組みで、顧客から預かっている仮想通貨を含む全ての総負債より、保有している準備金が多いことをオンチェーンで証明しています。


どちらが安全等の優劣はないですが、いずれにせよ国内の規則に準拠したものではないため、注意が必要です。
まとめ:MEMEは国内取引所では未上場


仮想通貨MEME(Memecoin)が上場している海外取引所は次の3か所です。
下のリンクからBitgetの口座は開設できます。
海外取引所は日本国内では無登録でサービスが提供されています。国内の規則に準拠した運営は行われていないため、この点厳重な注意が必要です。仮想通貨取引所の利用に関する注意喚起は、金融庁公式サイトの「暗号資産の利用者のみなさまへ」を併せてご覧下さい。


\ 最大6,200ドルの特典がもらえる/
🐼 Bitget公式サイト:https://www.bitget.com/ja/
紹介コード:hvwu

ご覧いただきありがとうございました。
本記事に関するご質問・ご感想はコメント欄か下記のお問い合わせページ・XのDMよりお送り下さい。丁寧に回答させていただきます。
メールアドレスはこちら:contact@pandacrypto.xsrv.jp

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※2020年5月1日より「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されていますが、一部記事では「仮想通貨」の表記を継続する場合があります。当サイトの「仮想通貨」は「暗号資産」を指します。
仮想通貨に関する注意喚起

仮想通貨の価格は日々変動しており、保有する仮想通貨の価格が急激に下落する場合があります。購入時の価格を下回ったり、無価値になってしまうことで大きな損失が発生する恐れがあります。
仮想通貨の信用取引は、価格変動により保証金を上回る損失が発生する場合があります。
その他仮想通貨に関する注意喚起について詳しく知りたい方は、以下をご覧ください。
| 金融庁 | 暗号資産の利用者のみなさまへ |
| 警察庁 | 暗号資産(仮想通貨)に関するトラブルにご注意ください! |
| 消費者庁 | 投資などのお金に関するトラブルや悪質商法について |
| 国税庁 | 仮想通貨の税務上の取扱い-現状と課題- |
| 政府広報オンライン | 暗号資産の「必ずもうかる」に要注意! |
| 日本暗号資産取引業協会 | 暗号資産に関するトラブルにご注意ください! |
| 国民生活センター | 暗号資産に関する消費者トラブル |








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